世の中のあらゆる組織が人材教育を必要としている、と言っても過言ではないでしょう。
しかしながら、そこには下記のようなジレンマもあります。

- 教育の意味合い的には本来「投資」と判断されるべきものが、景気等の影響により、あっさり「コスト」と判断され、その目指すところ半ばで中断や縮小を余儀なくされてしまう。そして中途半端な実施で終わった結果、数年以上にわたって“投資”されてきたものまで効果が減損または無にされてしまう。
　

組織における教育は、目的ではなく手段である。したがって本業における業務遂行が多忙になるほど、教育にかける時間もエネルギーも少なくなる。そこで教育の専門家を活用することになるわけだが、専門家の多くは、支援する組織における業務実態やＯＪＴの現状に関しては関心を持たないケースも多い。
これらの事情により、自組織の教育を外部の専門機関に丸投げしてしまったり、机上の理論に終始してしまったり、
あるいは現場の反発を招き頓挫してしまったりするなど、目指す効果が阻害されてしまう。
　

大組織ほど人事ローテーションに例外は少なく、したがって教育担当者も数年で変わることは多い。新しく赴任した担当者は気概に燃えて“よりよい” 共育体系を構築しようとする。しかし共育のプロでないがゆえ、外部のセミナーに参加するなどして勉強し知識を蓄えようとする。ここまでは何の問題もないどころか、むしろ望ましいことである。
しかしながら、勉強するほどに最新の教育トレンドに触れることとなり、最新のトレンドは既存手法や発想の否定につながりやすい。当然、組織における既存の教育のあり方を改革することになるが、これが数年単位で行われるとなると、現場には何も定着しえない。部分最適を選択することが全体最適を阻害してしまう。

これらはどれも「人材教育ならでは」の深刻な問題です。
けれども組織が、ひいては日本がさらに発展していくには、早急に解決されねばならない喫緊の問題です。

アルテヴィジョンにできること

そこで私たちアルテヴィジョンは、教育の専門機関であるまえに、共育デザインのパートナーとして、企業組織、各種団体組織における「人財ヴィジョン」を共有します。そしてそのヴィジョンに則った人財を継続的に輩出しつづけるための最適な共育システムの共同開発を行い、さらにその導入から浸透、定着までをフォローアップしていきます。もちろんそのためには、その組織の事業特性、儲けの仕組み、現場の実態、ＯＪＴのあり方・考え方・位置づけを把握する労を惜しみません。

graphs
graphs